検索システムTOP 島根大学TOP 検索システムTOP 産学連携TOP 生涯学習TOP

研究者情報

基本情報
Basic Information
教育活動
Educational Activities
研究活動
Research Activities
社会貢献
Social Contribution
 
 
ページを印刷

野田 哲夫(ノダ テツオ) NODA Tetsuo

お問い合わせ

学部等/職名

法文学部 法経学科 教授

著書

1. ICT for an Inclusive World -Industry 4.0–Towards the Smart Enterprise- (Springer 2020) ISBN:9783030342685
2. ICT for a Better Life and a Better World -The Impact of Information and Communication Technologies on Organizations and Society- (Springer 2019) ISBN:9783030107
3. OpenSym 2019 (The Association for Computing Machinery 2019) ISBN:9781450363198
4. OpenSym 2017 (The Association for Computing Machinery 2017) ISBN:9781450351
5. OpenSym 2016 (The Association for Computing Machinery 2016) ISBN:9781450344
6. OpenSym 2015: Measuring the crowd: a preliminary taxonomy of crowdsourcing metrics (The Association for Computing Machinery 2015) ISBN:9781450336666
7. Mobile Open Source Technologies (Springer 2014) ISBN:9783642551
8. OpenSym 2014 (The Association for Computing Machinery 2014) ISBN:9781450330
9. Open Source Software: Quality Verification (Springer 2013) ISBN:9783642389
10. WikiSym + OpenSym 2013 (The Association for Computing Machinery 2013) ISBN:9781450318
11. Business, Management and Governance (IACSIT PRESS 2012) ISBN:9789810748
12. Innovation, Trade and Economics (IACSIT PRESS 2012) ISBN:9789810724252
13. Open Source Systems: Long-term Sustainability (Springer 2012) ISBN:9783642334
14. Open Source Systems: Grounding Research (Springer 2011) ISBN:9783642244179
15. 創造経済と都市地域再生 (大阪公立大学共同出版会 2011) ISBN:9784490140980
16. Open Source Software: New Horizons (Springer 2010) ISBN:9783642132438
17. 地域SNSとまちづくり (季刊 まちづくり 2009) ISBN:9784761512590
18. 情報ネットワーク経済論 (青木書店 1998) ISBN:4250980073
19. 地球時代の経済学 (ミネルヴァ書房 1998) ISBN:4623029328
20. 情報ネットワーク社会論 (青木書店 1994) ISBN:4250940098

論文

1. 「中国におけるライブコマース市場の経済効果の推計」 張 麟楓・野田哲夫 島根大学法文学部紀要 経済科学論集 No.:50 23-59頁 大学・研究所等紀要 2024年 3月 ISSN:03877310
2. 「電子政府・電子自治体DXと経済効果 -地方自治体におけるDXの経済効果推計試論-」 野田哲夫 経済社会総合研究所『経済分析』209号 特集テーマ「DXの効果及びデータ資産の定量的把握と政府の役割」 No.:209 2024年 3月
3. 「アニメ聖地巡礼を活用した地域振興の継続性の課題 -2021年度と2022年度の全国アニメ聖地アンケート調査の比較を通じて-」 章立・宋思佳・倪卉・野田哲夫 社会情報学会 2023研究大会 論文集 研究会,シンポジウム資料等 2023年 9月
4. 「全国アニメ聖地巡礼地アンケート調査による巡礼地域への影響・効果の研究 -2021年度と2022年度の全国アンケート調査の比較を通じて-」 章立・宋思佳・倪卉・野田哲夫 島根大学山陰研究センター紀要 山陰研究 No.:16 1-15頁 大学・研究所等紀要 2023年 12月 ISSN:1883468X
5. 「地方でのシェアリングエコノミーの展開の課題と自治体の役割」 野田哲夫 公益財団法人日本都市センター『都市とガバナンス』 No.:39 44-51頁 2023年 3月
6. 「中国における「デジタル農村」戦略の背景と政策について」 倪卉,野田哲夫,王東賓,章立 社会情報学会 2023研究大会 論文集 研究会,シンポジウム資料等 2023年 9月
7. 「中国における「デジタル農村」戦略の背景と政策の整理」 倪卉・野田哲夫・王東賓・章立・宋思佳 島根大学法文学部紀要 経済科学論集 vol.:49 23-39頁 大学・研究所等紀要 2023年 3月 ISSN:03877310
8. 「中国のライブコマース市場による経済効果の推計」 張 麟楓・野田哲夫 社会情報学会 2023研究大会 論文集 研究会,シンポジウム資料等 2023年 9月
9. 「オープンデータを活用したビジネスの効果の研究 -オープンデータビジネス活用調査アンケートを基に-」 野田哲夫・穂井田健介 島根大学法文学部紀要 経済科学論集 No.:48 大学・研究所等紀要 2022年 3月 ISSN:03877310
10. 「全国アニメ聖地巡礼地アンケート調査による巡礼地域への影響・効果の研究」 野田哲夫;宋思佳;倪卉;章立 島根大学山陰研究センター紀要 山陰研究 vol.:15 137-155頁 大学・研究所等紀要 2022年 12月 ISSN:1883468X
11. 「地方におけるシェアリングエコノミーの導入と運営主体の役割 —観光振興導入の飛騨市、津和野町、屋久島事例の比較—」 倪卉・野田哲夫・章立・宋思佳 島根大学山陰研究センター紀要 山陰研究 vol.:15 1-14頁 大学・研究所等紀要 2022年 12月 ISSN:1883468X
12. 「中国農業におけるEコマース,IoT及びICT活用について −小規模農家の視点からの政策と実践−」 倪卉,野田哲夫,王東賓,章立 島根大学法文学部紀要 経済科学論集 No.:48 大学・研究所等紀要 2022年 3月
13. 「現代中国における農業4.0の発展とオープンソースの貢献―山東省寿光市の小規模農家の野菜栽培における情報技術の活用事例より― 」 王东宾・野田哲夫・倪卉・章立 島根大学法文学部紀要 経済科学論集 vol.:47 1-22頁 大学・研究所等紀要 2021年 3月 ISSN:03877310
14. 「山陰地域におけるアニメ聖地巡礼を活用した地域振興の課題と可能性」 宋思佳・王皓・章立・野田哲夫 島根大学山陰研究センター紀要 山陰研究 No.:14 1-24頁 大学・研究所等紀要 2021年 12月 ISSN:1883468X
15. 「山陰地域におけるコンテンツツーリズムとしてのアニメ聖地巡礼とその課題」 宋思佳・王皓・野田哲夫 社会情報学会 2021研究大会 論文集 2021年 9月
16. 「中国農業におけるEコマース,IoT及びICT活用について −小規模農家の視点からの政策と実践−」 倪卉・野田哲夫・王東賓・章立 社会情報学会 2021研究大会 論文集 その他 2021年 9月
17. 「Regional Binding in Information networks of Open Data promotion in Local Governments of Japan」 Akio Yoshida, Tetsuo Noda, and Masami Honda Youcef BaghdadiAntoine HarfoucheMarta Musso, “ICT for an Inclusive World”, Part of the Lecture Notes in Information Systems and Organisation book series (LNISO, volume 35) 105-111頁 学術雑誌 2020年 1月
18. 「シェアリングエコノミーと既存市場との競合と協力に対する政策とその課題」 王皓・野田哲夫 社会情報学会 2020研究大会 論文集 2020年 9月
19. 「シェアリングエコノミーと既存市場との競合と融合 ―シェアリングエコノミーによる経済活動推計のための一考察―」 野田哲夫・王皓 島根大学法文学部紀要 経済科学論集 第46号 No.:46 1-24頁 大学・研究所等紀要 2020年 3月 ISSN:03877310
20. 「シェアリングエコノミーを活用した地方の公共交通課題の解決とその課題 -京丹後市の事例調査を通じて-」 章立・倪卉・野田哲夫 社会情報学会 2020研究大会 論文集 2020年 9月
21. 「シェアリングエコノミーを活用した中山間地域の公共交通課題の解決とその課題」 章立・羅文俊・野田哲夫・倪卉 島根大学山陰研究センター紀要 山陰研究 第13号 No.:13 69-86頁 2020年 12月 ISSN:1883468X
22. 「地方におけるシェアリングエコノミー導入の可能性と課題」 野田哲夫 中国地域創造研究センター季刊誌『中国創研』 31-39頁 その他 2020年 3月 ISSN:2434026X
23. 「Economic Effect by Open Data in Local Government in Japan」 Tetsuo Noda, Akio Yoshida, and Masami Honda Lecture Notes in Information Systems and Organizations No.:30 165-174頁 学術雑誌 2019年 3月 ISSN:21954968
24. 「The Classification and Potential of Business Archetypes by Using Open Data」 Run Duan and Tetsuo Noda Proceedings of the 13th International Symposium on Open Collaboration (OpenSym 2019). ACM, 2019 学術雑誌 2019年 8月
25. 「シェアリングエコノミー進展による課題と政策対応」 王皓・野田哲夫 社会情報学会 2019研究大会 論文集 116-119頁 その他 2019年 9月
26. 「介護業界とIT業界連携の課題と相互作用についての調査研究」 王斌宇・野田哲夫 社会情報学会 2019研究大会 論文集 81-86頁 その他 2019年 9月
27. 「地方におけるシェアリングエコノミー政策の展開と課題」 野田哲夫・田中哲也・王皓・泉洋一・角南英郎・野澤功平 島根大学法文学部紀要 経済科学論集 No.:45 1-29頁 大学・研究所等紀要 2019年 3月 ISSN:03877310
28. 「地方自治体によるシェアリングエコノミー政策の可能性と課題」 章立・野田哲夫 社会情報学会 2019研究大会 論文集 110-115頁 その他 2019年 9月
29. 「中国におけるスマートライブラリ研究の現状と課題」 張一丹・庹鋭・野田哲夫 社会情報学会 2019研究大会 論文集 183-187頁 その他 2019年 9月
30. 「ITを活用した地域医療・介護連携モデルの検討 -尾道市と出雲市の地域包括ケアシステムの比較調査を通じて-」 王斌宇・野田哲夫 島根大学山陰研究センター紀要 山陰研究 No.:11 37-55頁 大学・研究所等紀要 2018年 12月 ISSN:1883468X
31. 「ITを活用した地域包括ケアシステムの研究」 王斌宇・野田哲夫 社会情報学会 2018研究大会 論文集 60-66頁 2018年 9月
32. 「「新しい産業集積に関する議論」から見たRuby City MATSUE プロジェクト −松江市のIT 産業振興施策の展開がもたらす産業集積の未来像−」 田中哲也・野田哲夫 社会情報学会 2018研究大会 論文集 55-60頁 2018年 9月
33. 「オープン・データを利活用したビジネスの分類と可能性に関する研究」 段潤・野田哲夫 島根大学法文学部紀要 経済科学論集 vol.:44 57-73頁 大学・研究所等紀要 2018年 3月 ISSN:03877310
34. 「A Classification Study of ITS (Intelligent Transport Systems) Related Activities Conducted in EU member states」 Run Duan and Tetsuo Noda Proceeding of the 7th International Conference on Application of Information Technology and Communications and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE-2017) 2017年 11月
35. 「Information networks of Open Data promotion in Local Governments of Japan」 Akio Yoshida, Tetsuo Noda, Masami Honda Journal of Socio-Informatics No.:10 14-19頁 学術雑誌 2017年 9月 ISSN:24322156
36. 「Regional Innovation Policy and Its Effect in Japan -A Case Study of Regional Industry Promotion Policy by using Open Source Software-」 Tetsuo Noda and Run Duan Proceeding of the 7th International Conference on Application of Information Technology and Communications and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE-2017) 学術雑誌 2017年 11月
37. 「The Classification, Challenge and Potential of Business Models by Using Open Data」 Tetsuo Noda, Run Duan, Hiroki Fukushiro, Akio Yoshida, and Shane Coughlan Proceedings of the 13th International Symposium on Open Collaboration (OpenSym 2017). ACM, 2017 学術雑誌 2017年 8月
38. スマートフォンOSにおけるプラットフォーム戦略と新興OS参入の可能性」 呉奮・野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法経学科篇 vol.:43 45-75頁 大学・研究所等紀要 2017年 3月 ISSN:03877310
39. 「地方公共団体とオープンデータ -地方公共団体の情報公開制度から見たオープンデータ-」 田中哲也・野田哲夫 社会情報学会 2017研究大会 論文集 学術雑誌 2017年 9月
40. 「地方公共団体の情報公開・個人情報保護制度から見たオープンデータ」 田中哲也・野田哲夫 島根大学山陰研究センター紀要 山陰研究 第10号 No.:10 21-33頁 大学・研究所等紀要 2017年 12月 ISSN:1883468X
41. 「Review of Estimation Method of Economic Effects Created by Using Open Data」 Tetsuo Noda, Masami Honda, Akio Yoshida, and Shane Coughlan Proceedings of the 12th International Symposium on Open Collaboration (OpenSym 2016). ACM, 2016 学術雑誌 2016年 8月
42. 「オープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献が企業経営に及ぼす影響に関する研究」 丹生晃隆・野田哲夫 経営情報学会誌 vol.:24 No.:4 247-254頁 学術雑誌 2016年 ISSN:09187324
43. 「オープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献が企業成長に与える影響に関する研究(3ヶ年経年分析)」 野田哲夫,丹生晃隆 社会情報学会 2016研究大会 論文集 2016年 9月
44. 「オープンデータのビジネスモデル化の可能性」 福代 宏樹,野田 哲夫 社会情報学会 2016研究大会 論文集 2016年 9月
45. 「オープンデータの推進と行政作業効率の向上」 本田正美・野田哲夫・吉田暁生 日本経営システム学会第57回全国研究発表大会講演論文集 204-207頁 その他 2016年
46. 「オープンデータの波及における先行自治体の位置付け」 本田正美・野田哲夫・吉田暁生 情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS) vol.:137 No.:9 1-5頁 学術雑誌 2016年
47. 「スマートフォン市場における新興OSの可能性」 呉 奮,野田 哲夫 社会情報学会 2016研究大会 論文集 2016年 9月
48. 「期日前投票所の拡大及び共通投票所の設置の課題と展開」 本田正美・市ノ澤充・野田哲夫・中野邦彦 情報システム学会 第12回全国大会研究発表大会論文集 学術雑誌 2016年 11月
49. 「地方自治体におけるオープンデータ活用による経済効果の推計の研究」 吉田 暁生,野田 哲夫,本田 正美 社会情報学会 2016研究大会 論文集 2016年 9月
50. 日本のIT企業におけるオープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献が企業成長に与える影響に関する研究」 野田哲夫,丹生晃隆 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法経学科篇 vol.:42 91-101頁 大学・研究所等紀要 2016年 3月 ISSN:03877310
51. 「Utilization and Development Contribution of Open Source Software in Japanese IT Companies: An Exploratory Study of the Effect on Business Growth (2nd report based on 2014 survey)」 Terutaka Tansho and Tetsuo Noda Proceedings of the 11th International Symposium on Open Collaboration (OpenSym 2015). ACM, 2015 31-35頁 学術雑誌 2015年
52. 「オープンソースによる地域間連携がイノベーションを促進」 野田哲夫 地方公共団体情報システム機構 J-LIS vol.:1 No.:12 全:2頁 36-37頁 その他 2015年 ISSN:21884943
53. オープンデータの活用による経済効果推計の手法に関する考察」 野田哲夫 島根大学法文学部紀要 経済科学論集 vol.:41 51-70頁 大学・研究所等紀要 2015年 3月 ISSN:03877310 キーワード:オープンデータ,オープンガバメント,公共データ,経済効果,イノベーション,Open Data,Open Government,Public Data,Economic Effect,Innovation
54. 「地域のIT産業振興政策とその効果の研究 -島根県松江市のオープンソースを活用した地域IT産業振興策と地域イノベーション効果-」 野田哲夫・丹生晃隆 社会情報学会 2015研究大会 論文集 111-114頁 学術雑誌 2015年
55. 地方自治体におけるオープンデータの活用の効果と課題」 吉田暁生・野田哲夫・本田正美 島根大学法文学部紀要 山陰研究 vol.:9 97-109頁 大学・研究所等紀要 2015年 12月 ISSN:1883468X
56. 「A Study of the Effect on Business Growth by Utilization and Contribution of Open Source Software in Japanese IT Companies」 Tetsuo Noda and Terutaka Tansho Proceedings of 10th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2014 216-217頁 学術雑誌 2014年 ISSN:18684238
57. 「Effect of a Regional-Industrial Promotion Policy through Open Innovation - Analysis of Effects of Open Source Software in Japanese IT companies’ business growth, with special reference to the "Region"」 Tetsuo Noda 3rd International Conference on Application of Information and Communication Technology and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE 2013) 677-686頁 学術雑誌 2014年
58. 「Utilization and Development Contribution of Open Source Software in Japanese IT Companies: An Exploratory Study of the Effect on Business Growth」 Terutaka Tansho and Tetsuo Noda Proceedings of the 10th International Symposium on Open Collaboration (OpenSym 2014). ACM, 2014. 学術雑誌 2014年
59. 「オープンソース・ソフトウェアの活用と開発貢献の研究 -2012年度調査と2013年度調査の比較研究-」 野田哲夫 丹生晃隆 社会情報学会2014研究大会 論文集 125-128頁 学術雑誌 2014年
60. 日本のIT企業におけるオープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献と企業経営に与える効果に関する研究」 野田哲夫,丹生晃隆 経済科学論集 vol.:40 57-73頁 大学・研究所等紀要 2014年 ISSN:03877310 キーワード:オープンソース,ソフトウェア,1T企業,企業経営,開発貢献
61. 「A Case Study of the Collaborative Approaches to Sustain Open Source Business Models」 Shane Coughlan, Tetsuo Noda ,and Terutaka Tansho Proceedings of the 9th International Symposium on Open Collaboration (WikiSym + OpenSym 2013). ACM, 2013. 学術雑誌 2013年
62. 「Data Twist: An experimental script family to twist Open Data into new shapes」 Shane Coughlan, Kana Fukuma, Tetsuo Noda , and Yasumichi Hanagata Proceedings of the 9th International Symposium on Open Collaboration (WikiSym + OpenSym 2013). ACM, 2013. 学術雑誌 2013年
63. 「Effect on Business Growth by Utilization and Contribution of Open Source Software in Japanese IT Companies」 Tetsuo Noda, Terutaka Tansho and Shane Coughlan Proceedings of 9th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2013 222--231頁 学術雑誌 2013年 ISSN:18684238
64. 「Empirical Study of the Relation between Open Source Software Use and Productivity of Japan's Information Service Industries」 Keisuke Tanihana and Tetsuo Noda Proceedings of 9th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2013 18-29頁 学術雑誌 2013年 ISSN:18684238
65. 「IT Industry Development and the Role of Local University -The Case of Ruby Programming Course at Shimane University-」 Yoshiyuki Matsuura, Tetsuo Noda, Naomi Takashimizu, and Mikiyo Satoh Proceedings of the 10th International Conference on Innovation and Management 1015-1019頁 学術雑誌 2013年
66. 「Multiple Dimensions of Proximity and their Interaction and Impact on Regional Innovation」 Mikiyo Satoh and Tetsuo Noda e-CASE & e-Tech 2013: Proceeding of the International Conference on e-Commerce, e-Administration, e-Society, e-Education, and e-Technology 1642-1656頁 学術雑誌 2013年 ISSN:20745710
67. オープンイノベーションの地域性の研究 : オープンソース・ソフトウェアの活用を開発貢献における地域性」 野田哲夫,丹生晃隆 山陰研究: 島根大学法文学部山陰研究センター紀要 vol.:6 59-76頁 2013年 12月 ISSN:1883468X
68. 「オープンソースと自治体クラウド ~電子自治体・地域情報化から産業振興・地域振興へ~」 野田哲夫 地方自治職員研修 2013年1月号 230-232頁 その他 2013年 ISSN:13413929
69. 「オープンソースのプログラミング言語Rubyによる地域産業振興 松江から世界へ」 野田哲夫 科学技術振興機構『情報管理』 vol.:56 No.:6 355-362頁 学術雑誌 2013年 ISSN:00217298
70. 情報サービス産業における生産構造 ―OSSの市場価値と経済効果の観点から―」 谷花佳介・野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法経学科篇 vol.:39 27-48頁 大学・研究所等紀要 2013年 3月 ISSN:03877310
71. 「知の共有化モデル=オープンソース・ソフトウェアの活用と開発貢献の研究」 野田哲夫・丹生晃隆 社会情報学会 2013研究大会 論文集 61-64頁 2013年
72. 日本のIT企業におけるオープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献に関する研究」 野田哲夫・丹生晃隆・シェーン コークラン 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法経学科篇 vol.:39 59-72頁 大学・研究所等紀要 2013年 3月 ISSN:03877310
73. 「Development Style of Open Source Software and Innovation of Business Enterprises」 Tetsuo Noda, Terutaka Tansho and Liming Cai International Proceedings of Economics Development and Research vol.:39 全:200頁 16-20頁 学術雑誌 2012年 ISSN:20104626
74. 「Development Style of Open Source and Economies of Connection」 Keisuke Tanihana and Tetsuo Noda Proceedings of 8th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2012 396-396頁 学術雑誌 2012年 ISSN:18684238
75. 「Open Source License and Transition of Governance in Business Enterprises」 Tetsuo Noda, Liming Cai, and Shane Coughlan International Proceedings of Economics Development and Research vol.:57 13-17頁 学術雑誌 2012年 ISSN:20100248
76. 「The Effect of Open Source Licensing on the Evolution of Business Strategy」 Tetsuo Noda, Terutaka Tansho and Shane Coughlan Proceedings of 8th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2012 344-349頁 学術雑誌 2012年 ISSN:18684238
77. 「オープンソース・ソフトウェアの市場価値と情報サービス産業の生産性に関する実証分析とその考察」 谷花佳介・野田哲夫 社会情報学会 2012研究大会 論文集 203-208頁 学術雑誌 2012年 9月
78. 山陰地域における基礎自治体のICT利活用の現状と課題」 脇谷直子・野田哲夫 山陰研究: 島根大学法文学部山陰研究センター紀要 No.:5 53-72頁 大学・研究所等紀要 2012年 12月 ISSN:1883468X
79. 「集合知とオープンイノベーションによるビジネスモデルの学際的研究 -オープンソース・ソフトウェア研究の展開を通じて」 野田哲夫 社会情報学 vol.:1 No.:2 19-26頁 学術雑誌 2012年 12月 ISSN:21872775
80. 「地域における情報化の経済効果-島根県を例とした定量的把握-」 谷花佳介・野田哲夫 地域経済研究: 広島大学 地域経済システム研究センター紀要 No.:23 23-42頁 大学・研究所等紀要 2012年 ISSN:18847455
81. 「地域イノベーションにおける多面的近接性と相互作用」 佐藤美樹代・野田哲夫・丹生晃隆 社会情報学会 2012研究大会 論文集 73-78頁 学術雑誌 2012年
82. 「Empirical Case Study of Measuring Productivity of Programming Language Ruby and Ruby on Rails」 Tetsuo Noda, Chi Jia ICSEA 2011, The Sixth International Conference on Software Engineering Advances 全:2頁 367-368頁 学術雑誌 2011年
83. 「Outcomes of Open Source Research Workshop in East Asia」 NODA Tetsuo, TANSHO Terutaka, and COUGHLAN Shane 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法経学科篇 vol.:37 115-128頁 大学・研究所等紀要 2011年 ISSN:03877310
84. Ruby City MATSUE Project: Regional Industrial Promotion through Open Source and Industry-Government-University Cooperation with Open Source Communities」 Tetsuo Noda, Terutaka Tansho and Jia Chi "Open Source Technology in the Public and Private Sector", Journal of Economics, Memoirs of the Faculty of Law and Literature, Shimane University; No.38 Special Issue vol.:38 35-42頁 大学・研究所等紀要 2011年 9月 ISSN:03877310
85. 「Standing Situations and Issues of Open Source Policy in East Asian Nations」 Tetsuo Noda, Terutaka Tansho and Shane Coughlan 7th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2011, Salvador, Brazil, October 6-7, 2011. Proceedings 214-223頁 学術雑誌 2011年 ISSN:18684238
86. 「オープンソース・ソフトウェアと情報サービス産業の生産性」 谷花佳介・野田哲夫 日本社会情報学会 2011合同研究大会 論文集 357-362頁 学術雑誌 2011年
87. 「テレビ電話とコールセンターを利用した中山間地域における高齢者のICT利活用と生活支援の可能性」 賈馳・野田哲夫 日本社会情報学会 2011合同研究大会 論文集 183-186頁 学術雑誌 2011年 12月
88. 「プログラミング言語Rubyが拓く新マーケットの可能性」 野田哲夫 画像電子学会年次大会予稿集 全:8頁 学術雑誌 2011年
89. 「我が国の情報通信産業における労働生産性の計測」 谷花佳介 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法経学科篇 No.:37 27-62頁 大学・研究所等紀要 2011年 ISSN:03877310
90. 島根県奥出雲町におけるICTを活用した高齢者向けサービスの効果に関する研究」 野田哲夫・賈 馳 山陰研究: 島根大学法文学部山陰研究センター紀要 No.:4 1-13頁 大学・研究所等紀要 2011年 ISSN:1883468X
91. 「島根大学における教養科目としてのRubyプログラミング教育」 高清水直美・野田哲夫 情報処理学会研究報告 vol.:Vol.2011-CE-112 No.:No.12 全:4頁 1-4頁 学術雑誌 2011年
92. 「A Study on the Motivation Factors of the Open Source Software Developers with Special Reference to the "Region"」 Terutaka Tansho and Tetsuo Noda "Open Source Policy and Promotion of IT Industries in East Asia", Journal of Economics, Memoirs of the Faculty of Law and Literature, Shimane University; No.37 Special Issue No.:37 全:12頁 9-21頁 大学・研究所等紀要 2010年 ISSN:03877310
93. 「Enhancing the Circulation: Some implications on the Open Source policy and IT industry promotion」 Sangmook Yi and Tetsuo Noda "Open Source Policy and Promotion of IT Industries in East Asia", Journal of Economics, Memoirs of the Faculty of Law and Literature, Shimane University; No.37 Special Issue No.:37 全:8頁 1-8頁 大学・研究所等紀要 2010年 ISSN:03877310
94. 「Open Source Introducing Policy and Promotion of Regional Industries in Japan」 Tetsuo Noda and Terutaka Tansho 6th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2010, Notre Dame, IN, USA, May/June 2010. Proceedings 214-223頁 学術雑誌 2010年 ISSN:18684238
95. 「Open Source Policy and Promotion of IT Industries in East Asia」 Tetsuo Noda, Sangmook Yi and Dongbin Wang 6th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2010, Notre Dame, IN, USA, May/June 2010. Proceedings 425-426頁 学術雑誌 2010年 ISSN:18684238
96. 「Open Source Softwares - Education, Practice and Applications at the University of Engineering and Technology, Vietnam」 Nam Hai Nguyen, Son Bao Pham, The Hien Nguyen, Viet Ha Nguyen, Ngoc Binh Nguyen and Tetsuo Noda "Open Source Policy and Promotion of IT Industries in East Asia", Journal of Economics, Memoirs of the Faculty of Law and Literature, Shimane University; No.37 Special Issue No.:37 全:85頁 43-46頁 大学・研究所等紀要 2010年 ISSN:03877310
97. オープンソース・ソフトウェアの開発モチベーションにおける地域性の考察」 丹生晃隆・野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法経学科篇 vol.:36 全:83頁 15-34頁 大学・研究所等紀要 2010年 ISSN:03877310
98. 「地方自治体におけるオープンソース導入政策の効果の検証」 野田哲夫 日本社会情報学会2010合同研究大会論文集 学術雑誌 2010年
99. 「Open Source Application Policy and Regional Industrial Promotion」 Tetsuo Noda A Comparative study on the implementation and performance of open source activating policy between Korea and Japan 全:64頁 13-35頁 学術雑誌 2009年
100. 「Regional Industrial Promotion through Open Source Software by Local Government in Japan」 Tetuo Noda and Terutaka Tansho Proceeding of the First International Workshop on Building Sustainable Open Source Communities 全:56頁 49-56頁 学術雑誌 2009年 ISSN:1797836X
101. オープンソース・ソフトウェアの開発モチベーションと労働時間に関する考察」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法経学科篇 No.:35 71-93頁 大学・研究所等紀要 2009年 3月 ISSN:03877310
102. 「オープンソース・ソフトウェアの開発モチベーションに関する考察 」 野田哲夫 日本社会情報学会2009合同研究大会論文集 全:375頁 118-121頁 学術雑誌 2009年
103. 地方自治体のオープンソース活用政策と地域産業振興政策」 野田哲夫 山陰研究: 島根大学法文学部山陰研究センター紀要 vol.:2 全:186頁 1-18頁 大学・研究所等紀要 2009年 12月 ISSN:1883468X
104. 「エンタープライズ領域におけるオープンソース・ソフトウェア導入の課題と可能性」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法経学科篇 No.:34 1-25頁 大学・研究所等紀要 2008年 ISSN:03877310 キーワード:オープンソース・ソフトウェア
105. 「オープンソース・ソフトウェアの生産性と地域情報産業振興」 野田哲夫 日本社会情報学会2007合同研究大会論文集 vol.:2007 228-230頁 その他 2007年
106. 「産官学連携による実践的人材育成の取組み」 平川正人、野田哲夫 学術情報処理研究 vol.:11 113-114頁 2007年
107. 「POSデータ・人流計データ・滞留計データによるISM分析手法の開発」 野田哲夫 社会文化論集: 島根大学法文学部紀要社会文化学科編 No.:3 大学・研究所等紀要 2006年 ISSN:18802184
108. 「「ユビキタスエコノミー」下における組込みソフトウェア生産労働の実態-生産過程のユビキタスネットワーク化と組込みソフトウェアへのソフトウェア労働者の組込み-」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法経学科篇 No.:33 大学・研究所等紀要 2006年 3月 ISSN:03877310
109. 「ソフトウェア生産のオープン化と地域の情報サービス産業 -オープンソース・ソフトウェアによるソフトウェア生産のモジュール化と情報サービス産業の組織のモジュール化のマッチングの可能性-」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法経学科篇 vol.:32 77-118頁 大学・研究所等紀要 2006年 ISSN:03877310
110. 「ユビキタス・ネットワークと日本的「ネットワーク」型企業間関係の完成 -IT投資としてのユビキタス・ネットワークと日本的「ネットワーク」型企業間関係の完成-」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法経学科篇 vol.:31 73-100頁 大学・研究所等紀要 2005年 ISSN:03877310
111. 「小規模店舗売上予測システムの統計分析に見られる小規模店舗の出店と存続の課題」 野田哲夫 社会文化論集 : 島根大学法文学部紀要社会文化学科編 vol.:1 43-51頁 大学・研究所等紀要 2004年 ISSN:18802184
112. 「中小企業におけるIT導入の課題と対策 」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要システム学科編  vol.:30 27-50頁 大学・研究所等紀要 2004年 ISSN:03877310
113. 「資本主義経済におけるSOHOの役割と協同組合への道」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要社会システム学科編 vol.:29 67-97頁 大学・研究所等紀要 2003年 3月 ISSN:03877310
114. 地域経済における企業間電子商取引(BtoB)の課題と展望」 野田哲夫 社会システム論集 : 島根大学法文学部紀要社会システム学科編 vol.:8 105-118頁 大学・研究所等紀要 2003年 12月 ISSN:03877310
115. 地域情報化と過疎・中山間地域 : 過疎・中山間地域における情報基盤整備とSOHOの可能性」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要社会システム学科編 vol.:27 55-75頁 大学・研究所等紀要 2001年 3月 ISSN:03877310
116. コンピュータを活用した聴覚障害者のための筆記通訳支援システム実証実験報告 」 野田哲夫 渡辺哲也 社会システム論集 : 島根大学法文学部紀要社会システム学科編 vol.:4 81-96頁 大学・研究所等紀要 2000年 ISSN:18802184
117. 地域情報化のオルタナティブ : 既存回線を利用した情報インフラ整備とコミュニティ・ネットワーク」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要社会システム学科編 vol.:26 147-168頁 大学・研究所等紀要 2000年 3月 ISSN:03877310
118. 「中山間地域における情報化の課題と展望‐島根県のSOHOを中核とした定住化の取組を検証する‐」 野田哲夫 季刊『中国総研』 vol.:4 No.:3 学術雑誌 2000年 10月 ISSN:13433482
119. 地域インターネットと地域情報化 : 地域産業振興と地域情報インフラストラクチャー」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要社会システム学科編 vol.:25 27-51頁 大学・研究所等紀要 1999年 3月 ISSN:03877310
120. 商品の交換の「デジタル化」と貨幣物神」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要社会システム学科編 vol.:24 67-107頁 大学・研究所等紀要 1998年 3月 ISSN:03877310
121. 商品の物神性と「貨幣物神」」 野田哲夫 社会システム論集 : 島根大学法文学部紀要社会社会システム学科編 vol.:2 105-122頁 大学・研究所等紀要 1998年 12月 ISSN:18802184
122. 「貨幣論」と貨幣の実体性 : デジタル・マネーの流通と「貨幣論」の現代的意義」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要社会システム学科篇 vol.:23 63-106頁 大学・研究所等紀要 1997年 ISSN:03877310
123. インターネットの進展とデジタル・マネーの流通による情報資本主義の新段階」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法学科篇 vol.:22 31-66頁 大学・研究所等紀要 1996年 ISSN:03877310
124. マルチメディア資本主義と地域情報格差」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法学科篇 vol.:21 1-37頁 大学・研究所等紀要 1995年 ISSN:03877310
125. MathematicaによるIS-LM分析」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法学科篇 vol.:20 73-92頁 大学・研究所等紀要 1994年 ISSN:03877310
126. Mathematicaによる経済学」 野田哲夫 経済科学論集 : 島根大学法文学部紀要法学科篇 vol.:19 198-219頁 大学・研究所等紀要 1993年 ISSN:03877310
127. 「ネットワーク化と中小企業」 野田哲夫 一橋研究 vol.:16 171-223頁 大学・研究所等紀要 1991年 ISSN:0286861X
128. 「情報の商品化と人間労働 」 野田哲夫 一橋論叢 vol.:106 61-75頁 大学・研究所等紀要 1991年 ISSN:00182818
129. 「情報化とネットワーク生産体系」 野田哲夫 一橋研究 vol.:15 41-62頁 大学・研究所等紀要 1991年 ISSN:0286861X
130. 「生産のネットワーク化と資本蓄積 」 野田哲夫 工学院大学研究論叢 vol.:29 67-93頁 大学・研究所等紀要 1991年 ISSN:09167706
131. 「情報化と人間労働 」 野田哲夫 一橋研究 vol.:14 107-130頁 大学・研究所等紀要 1990年 ISSN:0286861X

報告書

1. 2021年度シェアリングエコノミー活用地域アンケート調査報告書 野田哲夫 内閣官房シェアリングエコノミー促進室 2022年 3月
2. 地方におけるシェアリングエコノミー政策の展開と課題に関する事例調査研究 野田哲夫 電気通信普及財団 2022年 6月
3. 島根県ICT総合戦略 島根県 島根県地域振興部地域政策課デジタル戦略室 2022年 3月
4. 地方におけるシェアリングエコノミー政策の展開と課題に関する事例調査研究 野田哲夫 電気通信普及財団 2021年 6月
5. 第2次雲南市情報化計画 雲南市 雲南市 2020年 3月
6. 島根県官民データ活用推進計画報告書 島根県地域振興部情報政策課 島根県知事 2020年 6月
7. 中国地域におけるシェアリングエコノミー振興方策調査報告書 公益財団法人中国地域創造研究センター 公益財団法人中国地域創造研究センター 2019年 3月
8. 「Rubyとオープンデータを活用した地域活性化モデルの構築と効果の研究」報告 野田哲夫 松江市政策企画部 2018年 5月
9. 2016年度情報政策研究会 「AIネットワーク化の影響とリスク・シナリオを考える」開催報告 高木聡一郎・野田哲夫・本田正美 vol.:5 No.:3 社会情報学会誌 2017年 5月 ISSN:21872775
10. 「Rubyとオープンデータを活用した地域活性化モデルの構築と効果の研究」報告 野田哲夫 松江市政策部 2017年 5月
11. 第2期 大田市情報化推進計画 大田市 政策企画部情報企画課 大田市 2017年 3月
12. 島根県地域情報化戦略(改訂版) 島根県 島根県 2017年 3月
13. 「平成27年度 IoT時代を担う企業間による新たな市場共創のための知財の在り方に関する調査事業」報告書 経済産業省中国経済産業局 経済産業省 2016年
14. オープンデータの活用による経済効果とその推計手法の確立に関する研究 野田哲夫 電気通信普及財団 2016年
15. オープンデータ化に関する実態調査集計結果報告 島根大学法文学部野田研究室 オープンデータ調査対象自治体 2016年
16. 雲南市情報化計画 雲南市情報化計画プロジェクトチーム 島根県雲南市 2016年
17. 社会情報学会・日本テレワーク学会連携企画 「テレワークで変わるか? 雇用と経済 ~テレワークの経済効果、経済成長と雇用に与える影響」 野田哲夫 vol.:4 No.:2 77-78頁 社会情報学会誌 2016年 ISSN:21872775
18. 「産学官連携ジャーナル」 2015年7月号記事「島根県・松江市の産学官によるIT産業振興と人材育成の取組と課題」 野田哲夫 国立研究開発法人 科学技術振興機構 2015年
19. テレビ電話導入後のアンケート(平成24年度、平成25年度)比較調査分析結果 野田哲夫 奥出雲町 2014年
20. 第2回オープンソース・ソフトウェア(OSS)の活用実態調査報告 Ruby・OSSプロジェクトセンター OSSコンソーシアム加盟企業等 2014年
21. ICTを利活用した様々な取組について しまね医療情報ネットワーク『まめネット』 総務省 総務省 2013年
22. Innovation Nippon 研究会報告書 オープンデータの経済効果推計 実積寿也(九州大学),八田真行(駿河台大学),野田哲夫(島根大学),渡辺智暁(国際大学GLOCOM) Google Japan 2013年
23. テレビ電話導入後のアンケート結果比較(平成24年版) 野田哲夫 奥出雲町 2013年
24. 第1回オープンソース・ソフトウェア(OSS)の活用実態調査報告 Ruby・OSSプロジェクトセンター OSSコンソーシアム加盟企業等 2013年
25. 情報サービス産業のモジュール化の比較調査と生産性分析モデルの構築 野田哲夫 全:41頁 日本学術振興会 2012年
26. 中国地域ICT利活用促進のための調査検討会報告書 中国情報通信懇談会 地域情報化・コンテンツ部会 全:35頁 中国情報通信懇談会 2012年
27. 島根県地域情報化戦略委員会報告書 島根県地域情報化戦略委員会 全:40頁 島根県知事 2012年
28. 緑の分権改革推進会議ICT利活用分科会報告書 緑の分権改革推進会議 第3分科会 総務省 2011年
29. ICTを活用した高齢者向けサービスの効果に関する研究成果(平成21年度地域ICT利活用モデル事業) 島根大学 奥出雲町 総務省 2010年
30. ちゅうごく地域Rubyビジネス活用研究会報告 ちゅうごく地域Rubyビジネス活用研究会 中国経済産業局 2010年
31. Comparative study on the implementation and performance of open source activating policy between Korea and Japan Yi Sangmook, Tetsuo Noda, Oh Jungyun 全:64頁 13-35頁 National Information Agency Society, Korea 2009年
32. オープンソース・ソフトウェアの開発モチベーションに関する国際研究動向と開発モチベーションの計測 野田哲夫 電気通信普及財団 2009年
33. オープンソースソフトウェア(OSS)の開発方式と情報サービス産業のモジュール化の国際比較調査研究 野田哲夫 電気通信普及財団 2008年
34. IT(Information Technology)活用による地域振興・産業創出に関する比較研究 野田哲夫 全:50頁 1-11頁 島根大学山陰研究センター 2007年
35. コミュニティ連携でIT最先端の町を築く 島根県松江市 野田哲夫 No.:3 全:2頁 28-29頁 月刊 リベラルタイム 2007年
36. 地域資源Ruby オープンソースと地域振興 野田哲夫 No.:No.75 全:3頁 4-7頁 『ちゅうごく産業創造センター会報』2007 2007年
37. 中小企業のユビキタス・ネットワーク導入の実態調査とネットワーク効果の理論的研究 野田哲夫 全:52頁 1-52頁 日本学術振興会 2007年 キーワード:中小企業,ユビキタス,ネットワーク
38. 島根県西部地域振興計画調査報告書 ユビキタスネットワーク社会における中山間地域のFTTH利活用方策調査委員会 全:54頁 財団法人 中国活性化センター 2006年
39. 島根県におけるIT関連産業の現状と課題 野田哲夫 全:40頁 90-100頁 島根県商工労働部 2005年
40. 平成15年度島根県内中小企業インターネット利用実態調査報告書 (財)しまね産業振興財団 (財)しまね産業振興財団 2004年
41. 平成14年度島根県内製造業における企業間電子商取引(BtoB)に関する実態調査報告書 (財)しまね産業振興財団 (財)しまね産業振興財団 2003年
42. 平成13年度島根県内中小企業インターネット利用実態調査報告書 (財)しまね産業振興財団 (財)しまね産業振興財団 2002年

発表等

1. 「地方自治体DXと経済効果の推計」 野田哲夫・張 麟楓 社会情報学会 2023年度第2回中国・四国支部研究発表会 2024年
2. 「AI ・ロボットによる雇用の代替効果と創出効果」 李展雲・野田哲夫 社会情報学会 2023年度第1回中国・四国支部研究発表会 2023年
3. 「アニメ聖地巡礼を活用した地域振興の継続性の課題 -2021年度と2022年度の全国アニメ聖地アンケート調査の比較を通じて-」 章立・宋思佳・倪卉・野田哲夫 社会情報学会 2023研究大会 2023年
4. 「アニメ聖地巡礼研究による地域振興の継続性の課題 -2022年度全国アニメ聖地アンケート調査を通じて-」 野田哲夫・倪卉・章立・宋思佳 社会情報学会 2022年度第2回中国・四国支部研究発表会 2023年
5. 「全国アニメ聖地巡礼地アンケート調査による巡礼地域への影響・効果の研究 -2021年度と2022年度の全国アンケート調査の比較を通じて-」 章立・倪卉, 野田哲夫 中四国商経学会第64回大会 2023年
6. 「中国における「デジタル農村」戦略の背景と政策について」 倪卉,野田哲夫,王東賓,章立 社会情報学会 2023研究大会 2023年
7. 「中国のライブコマースが消費者へ与える影響の効果の考察」 張 麟楓, 野田哲夫 中四国商経学会第64回大会 2023年
8. 「中国のライブコマース市場による経済効果の推計」 張 麟楓・野田哲夫 社会情報学会 2023研究大会 2023年
9. 「AIによる雇用代替の可能性とベーシックインカム導入の妥当性」 王静海・野田哲夫 社会情報学会 2022年度第1回中国・四国支部研究発表会 2022年
10. 「Eコマースによる地方活性化の可能性に対する考察」 張麟楓・野田哲夫 社会情報学会 2022年度第1回中国・四国支部研究発表会 2022年
11. 「アニメ聖地巡礼を活用した地域振興の課題と可能性  -全国アニメ聖地アンケート調査と事例調査を通じて-」 宋思佳・倪卉・章立・野田哲夫 社会情報学会 2022研究大会 2022年
12. 「アニメ聖地巡礼研究による地域振興の課題と可能性 -全国アニメ聖地アンケート調査を通じて-」 宋思佳・野田哲夫・倪卉・章立 社会情報学会 2021年度第2回中国・四国支部研究発表会 2022年
13. 「オープンデータを活用したビジネスの効果の研究 -オープンデータ活用ビジネス調査アンケートを基に-」 野田哲夫・章立 社会情報学会 2022研究大会 2022年
14. 「オープンデータを利活用したビジネスの経済効果の研究」 野田哲夫・穂井田 社会情報学会 2021年度第2回中国・四国支部研究発表会 2022年
15. 「全国アニメ聖地巡礼地アンケート調査による巡礼地域への影響・効果の研究」 野田哲夫・宋思佳・倪卉・章立 中四国商経学会第63回大会 2022年
16. 「地方におけるシェアリングエコノミーの導入と運営主体の役割 —観光振興への導入事例の比較より—」 倪卉・野田哲夫・章立・宋思佳 日本地域経済学会 第34回大会 2022年
17. 「地方におけるシェアリングエコノミーの導入と運営主体の役割 —観光振興への導入事例の比較より—」 倪卉・章立・宋思佳・野田哲夫 社会情報学会 2022研究大会 2022年
18. 「地方におけるシェアリングエコノミーの導入と運営主体の役割 —観光振興への導入事例の比較より—」 倪卉・野田哲夫・章立・宋思佳 日本地域経済学会 地域経済研究会 2022年
19. 「地方におけるシェアリングエコノミーの導入と運営主体の役割 ―観光振興への導入事例の比較より―」 倪卉・野田哲夫・章立・宋思佳 社会情報学会 2021年度関東支部研究発表会 2022年
20. 「地方の観光振興におけるとシェアリングエコノミーの可能性 —飛騨、津和野、屋久島における観光振興の導入事例を中心に—」 倪卉・野田哲夫・章立・宋思佳 中四国商経学会第63回大会 2022年
21. 「中国における「デジタル農村」戦略と背景と政策について」 倪卉・野田哲夫・章立・宋思佳 社会情報学会 2022年度第1回中国・四国支部研究発表会 2022年
22. 「日本におけるシェアリングエコノミーの導入と地方行政の役割」 野田哲夫・倪卉・章立・宋思佳 日本計画行政学会第45回全国大会 in 山口 2022年
23. 「アニメ聖地巡礼と地域活性化の可能性と課題」 宋思佳・王皓・野田哲夫 社会情報学会 2020年度第2回中国・四国支部研究発表会 2021年
24. 「アニメ聖地巡礼を活用した地域振興の課題と可能性 -コンテンツツーリズムを超えて-」 宋思佳・野田哲夫 中四国商経学会第62回大会 2021年
25. 「コンテンツツーリズムとしのアニメ聖地巡礼による地域振興の可能性と課題」 野田哲夫, 宋思佳, 王皓 社会情報学会 2021研究大会 2021年
26. 「シェアリングエコノミーの導入による地方の公共交通問題の改善と課題 ―北海道の天塩町と中頓別町の事例 ―」 倪卉・野田哲夫・章立 社会情報学会 2021年度第1回中国・四国支部研究発表会 2021年
27. 「シェアリングエコノミーの導入による地方の公共交通問題の改善と課題 ―北海道天塩町の事例―」 倪卉・野田哲夫・章立 日本地域経済学会 第33回大会 2021年
28. 「中国小規模農家におけるIoT、ICTの活用について−「淘宝村」とライブコマースの事例−」 倪卉・野田哲夫・章立 社会情報学会 2020年度第2回中国・四国支部研究発表会 2021年
29. 「中国農業におけるEコマース,IoT及びICT活用について−小規模農家の視点からの政策と実践」 倪卉, 野田哲夫, 王東賓, 章立 社会情報学会 2021研究大会 2021年
30. 「中山間地域の公共交通課題とシェアリングエコノミーの可能性」 野田哲夫・倪卉・章立 中四国商経学会第62回大会 2021年
31. 「Consideration for Estimating Economic Effect by Sharing Economy」 Tetsuo Noda, Hao Wang, and Li Zhang ICTO2020: Information and Communication Technologies in Organizations and Society 2020年
32. 「オープンソースを活用した地域産業振興の成果と課題」 野田哲夫 情報処理学会第154回情報システムと社会環境研究発表会 2020年
33. 「コンテンツツーリズムとしての聖地巡礼と地域活性化」 宋思佳・野田哲夫 社会情報学会 2020年度第1回中国・四国支部研究発表会 2020年
34. 「シェアリングエコノミーと既存市場との競合と協力に対する政策とその課題」 王皓・野田哲夫 社会情報学会 2020研究大会 2020年
35. 「シェアリングエコノミーと既存市場との競合と融合 ―シェアリングエコノミーによる経済活動推計のための考察―」 野田哲夫・王皓・章立 社会情報学会 2019年度第2回中国・四国支部研究発表会 2020年
36. 「シェアリングエコノミーを活用した地方の公共交通課題の解決とその課題 -京丹後市の事例調査を通じて-」 章立・倪卉・野田哲夫 社会情報学会 2020研究大会 2020年
37. 「地方におけるシェアリングエコノミーの活用とその課題 -京丹後市における公共交通維持の取組とその課題-」 章立・倪卉・野田哲夫 日本地域経済学会 第32回大会 2020年
38. 「地方におけるシェアリングエコノミーの活用とその課題ー京丹後市などの地域交通の事例ー」 倪卉・章立・野田哲夫 日本地域経済学会 地域経済研究会 2020年
39. 「地方におけるシェアリングエコノミー政策の可能性と課題」 章立・野田哲夫 社会情報学会 関東支部 研究発表会 2020年
40. 「中山間地域の公共交通課題とITの活用 ~デマンド交通からMaaSへ~」 羅文俊・野田哲夫 社会情報学会 2020年度第1回中国・四国支部研究発表会 2020年
41. 「Development Style of Open Source Software and Innovation of Business Enterprises 」 Tetsuo Noda AISD 2019: Artificial Intelligence in Security and Defense 2019年
42. 「Possibilities and Issues of Sharing Economy in Local Areas」 Tetsuo Noda and Li Zhang 9th International Conference on Application of Information Technology and Communications and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE-2019) 2019年
43. 「Sharing Economy and Sustainable Development of Local Economy」 Tetsuo Noda, Hao Wang, and Li Zhang ICTO2019: Information and Communication Technologies in Organizations and Society 2019年
44. 「Sustainable Development of Sharing Economy in Rural Areas」 Tetsuo Noda, Hao Wang, and Li Zhang The 15th International Symposium on Open Collaboration, OpenSym 2019 2019年
45. 「The Classification and Potential of Business Archetypes by Using Open Data」 Run Duan and Tetsuo Noda The 15th International Symposium on Open Collaboration, OpenSym 2019 2019年
46. 「「新しい産業集積に関する議論」から見たRuby City MATSUEプロジェクト~松江市のIT産業振興施策の展開がもたらす新しい産業集積のかたち~」 田中哲也・野田哲夫 日本計画行政学会 第34回中国支部大会 2019年
47. 「シェアリングエコノミーの導入と既存ビジネスとの競合・協力の可能性」 王皓・野田哲夫 社会情報学会 2019年度第1回中国・四国支部研究発表会 2019年
48. 「シェアリングエコノミーの理論と定義についての研究」 王皓・野田哲夫 社会情報学会 2018年度第2回中国・四国支部研究発表会 2019年
49. 「シェアリングエコノミー進展による課題と政策対応」 王皓・野田哲夫 社会情報学会 2019研究大会 2019年
50. 「介護業界とIT業界連携の課題と相互作用についての調査研究」 王斌宇・小川 菜実子・野田哲夫 社会情報学会 2019研究大会 2019年
51. 「地方におけるシェアリングエコノミー政策の展開と課題」 野田哲夫 地域デザイン学会2019年度第8回全国大会 2019年
52. 「地方における公共交通維持としてのシェアリングエコノミーの導入と課題 -京丹後市におけるUberのシステムを用いたライドシェア事業の事例を参考にして-」 章立・野田哲夫 社会情報学会 2019年度第1回中国・四国支部研究発表会 2019年
53. 「地方自治体によるシェアリングエコノミー政策の可能性と課題」 章立・野田哲夫 社会情報学会 2019研究大会 2019年
54. 「中国におけるスマートライブラリ研究の現状と課題」 張一丹・庹鋭・野田哲夫 社会情報学会 2019研究大会 2019年
55. 「離島・中山間地域におけるICTを活用した高校魅力化の取組の展開とその課題 -海士町の島留学プロジェクトからしまね留学へ-」 章立・野田哲夫 社会情報学会 2018年度第2回中国・四国支部研究発表会 2019年
56. 「ITを活用した地域包括ケアシステムの研究」 王斌宇・野田哲夫 社会情報学会 2018研究大会 2018年
57. 「Open Data and Its Business Models」 Tetsuo Noda 8th International Conference on Application of Information Technology and Communications and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE-2018) 2018年
58. 「Regional Binding in Information networks of Open Data promotion in Local Governments of Japan」 Akio Yoshida, Tetsuo Noda, and Masami Honda ICTO2018: Information and Communication Technologies in Organizations and Society, Paris 2018年
59. 「The Classification and Potential of Business Archetypes by Using Open Data」 Run Duan and Tetsuo Noda ICTO2018: Information and Communication Technologies in Organizations and Society, Paris 2018年
60. 「「新しい産業集積に関する議論」から見たRuby City MATSUEプロジェクト~松江市のIT産業振興施策の展開がもたらす新しい産業集積のかたち~」 田中哲也・野田哲夫 社会情報学会 2018研究大会 2018年
61. 「オープンソースを活用した地域IT産業振興策とイノベーション効果 -島根県のIT産業振興政策とその効果についての研究-」 野田哲夫 社会情報学会 2017年度第2回中国・四国支部研究発表会 2018年
62. 「海士町におけるICTを活用した高校魅力化の取組とその課題」 章立・野田哲夫 社会情報学会 2018年度第1回中国・四国支部研究発表会 2018年
63. 「初期オープンデータ着手自治体の担当部署に見るオープンデータ政策の発現過程」 本田正美・野田哲夫・吉田暁生 日本計画行政学会 第33回 中国支部大会 2018年
64. 「地域ITイノベーションと地域産業振興 -島根県・松江市のイノベーション創出政策と地域IT産業への効果-」 須藤修・野田哲夫・田中哲也 社会情報学会 2018研究大会 2018年
65. 「地方におけるシェアリングエコノミーの展開と課題」 野田哲夫・田中哲也・王皓 社会情報学会 2018年度第1回中国・四国支部研究発表会 2018年
66. 「A Classification Study of ITS (Intelligent Transport Systems) Related Activities Conducted in EU member states」 Run Duan and Tetsuo Noda 7th International Conference on Application of Information Technology and Communications and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE-2017) 2017年
67. 「Economic Effect by Open Data in Local Government in Japan」 Tetsuo Noda, Akio Yoshida, and Masami Honda ICTO2017: Information and Communication Technologies in Organizations and Society 2017年
68. 「Empirical Study of Open Innovation Business Model」 Tetsuo Noda 78th Indian History Congress 2017年
69. 「Regional Innovation Policy and Its Effect in Japan -A Case Study of Regional Industry Promotion Policy by using Open Source Software-」 Tetsuo Noda and Run Duan 7th International Conference on Application of Information Technology and Communications and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE-2017) 2017年
70. 「The Classification, Challenge and Potential of Business Models by Using Open Data」 Tetsuo Noda, Run Duan, Hiroki Fukushiro, Akio Yoshida, and Shane Coughlan The 13th International Symposium on Open Collaboration (OpenSym 2017) 2017年
71. 「「新しい産業集積に関する議論」から見たRuby City MATSUE プロジェクト −松江市のIT 産業振興施策の展開がもたらす産業集積の未来像−」 田中哲也・野田哲夫 日本計画行政学会第40回全国大会 2017年
72. 「「新しい産業集積に関する議論」から見たRuby City MATSUE プロジェクト −松江市のIT 産業振興施策の展開がもたらす産業集積の未来像−」 田中哲也・野田哲夫 地域デザイン学会中国地域部会第8回研究会 2017年
73. 「オープンデータを活用したビジネスモデルの展開」 福代宏樹・野田哲夫 社会情報学会 2016年度第1回中国・四国支部研究発表会 2017年
74. 「地域包括ケアシステムにおけるIT活用とその効果 -出雲介護施設のアンケート調査から―」 王斌宇・野田哲夫 地域デザイン学会中国地域部会第8回研究会 2017年
75. 「地方公共団体とオープンデータ -地方公共団体の情報公開制度から見たオープンデータ-」 田中哲也・野田哲夫 日本計画行政学会第 32 回中国支部大会 2017年
76. 「地方公共団体とオープンデータ -地方公共団体の情報公開制度から見たオープンデータ-」 田中哲也・野田哲夫 社会情報学会 2017研究大会 2017年
77. 「地方自治体におけるオープンデータの活用の効果と課題」 吉田暁生・野田哲夫・本田正美 社会情報学会 2016年度第1回中国・四国支部研究発表会 2017年
78. 「A Research of Economic Effect Estimation of Open Data」 Tetsuo Noda 2016 International Conference on Business and Economics (ICOBE 2016) 2016年
79. 「Analysis on Information networks of Open Data promotion in Local Governments of Japan 」 Akio Yoshida, Tetsuo Noda, and Masami Honda 77th Session of Indian History Congress, Countries Other than India 2016年
80. 「Investigative Study of the Regional IT Industry Promotion Policy and its Effect -A Case Study of the Regional IT Industry Promotion Policy by using Open Source 」 Tetsuo Noda Workshop on Contributions to Open Source Software by Public Institutions, 12th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2016, Gothenburg, Sweden 2016年
81. 「Review of Estimation Method of Economic Effects Created by Using Open Data」 Tetsuo Noda, Masami Honda, Akio Yoshida, and Shane Coughlan The 12th International Symposium on Open Collaboration, OpenSymm 2016 2016年
82. 「オープンイノベーションとしてのIoTと企業意識について~IoT時代における共創環境と企業アンケート調査結果から~」 野田哲夫 社会情報学会 情報政策研究会 2016年
83. 「オープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献が企業経営に及ぼす影響に関する研究(第5報)」 丹生晃隆,野田哲夫 経営情報学会2016年秋季全国研究発表大会 2016年
84. 「オープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献が企業成長に与える影響に関する研究(3ヶ年経年分析)」 野田哲夫・丹生晃隆 社会情報学会 2016研究大会 2016年
85. 「オープンソースを活用した地域IT産業振興策の効果の研究」 野田哲夫・丹生晃隆 中四国商経学会 第57回大会 2016年
86. 「オープンデータの取り組みに伴い生じる成果の措定」 本田正美・野田哲夫・吉田暁生 INFOPRO2016 第13回情報プロフェッショナルシンポジウム 2016年
87. 「オープンデータの推進と行政作業効率の向上」 本田正美・野田哲夫・吉田暁生 日本経営システム学会第57回(2016年秋季) 全国研究発表大会 2016年
88. 「オープンデータの波及における先行自治体の位置付け」 本田正美・野田哲夫・吉田暁生 情報処理学会 第137回情報システムと社会環境研究発表会 2016年
89. 「オープンデータを活用したビジネスモデルの可能性」 福代宏樹・野田哲夫 社会情報学会 2016研究大会 2016年
90. 「オープンデータを活用したビジネスモデルの展開」 福代宏樹・野田哲夫 中四国商経学会 第57回大会 2016年
91. 「オープンデータ推進に見る新規施策の行政計画への採用過程の事例分析」 本田正美・野田哲夫 日本計画行政学会 第31回 中国支部大会 2016年
92. 「オープンデータ推進に見る新規施策の行政計画への採用過程の事例分析」 本田正美・野田哲夫 日本計画行政学会第39回全国大会 2016年
93. 「スマートフォン市場における新興OSの可能性」 呉奮・野田哲夫 社会情報学会 2016研究大会 2016年
94. 「スマートフォン市場のプラットフォーム戦略と新興OSの展開」 呉奮・野田哲夫 中四国商経学会 第57回大会 2016年
95. 「期日前投票所の拡大及び共通投票所の設置の課題と展開」 本田正美・市ノ澤充・野田哲夫・中野邦彦 情報システム学会 第12回全国大会研究発表大会 2016年
96. 「地域のIT産業振興政策とその効果の研究 -島根県松江市のオープンソースを活用した地域IT産業振興策と地域イノベーション効果-」 野田哲夫 2016年度地域デザイン学会中国地域部会第4回研究会 2016年
97. 「地方自治体におけるオープンデータ活用による経済効果の推計の研究」 吉田暁生・野田哲夫・本田正美 社会情報学会 2016研究大会 2016年
98. 「地方自治体のオープンデータ化における情報流通ネットワーク」 吉田暁生・野田哲夫・本田正美 情報処理学会 第13回ネットワーク生態学シンポジウム 2016年
99. 「島根県のIT産業振興政策とその効果についての研究 -オープンソースを活用した地域IT産業振興策とイノベーション効果-」 野田哲夫 2016 日中国際学術セミナー(第14回) 2016年
100. 「日本のIT企業におけるオープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献が企業成長に与える影響に関する研究」 野田哲夫・丹生晃隆 社会情報学会 第1回中国・四国支部研究発表会 2016年
101. 「日本のIT企業におけるオープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献が企業成長に与える影響に関する研究」 野田哲夫・丹生晃隆 OSS研究動向セミナー 2016年
102. 「The Effect on Business Growth by Utilization and Contribution of Open Source Software in Japanese IT Companies: A Prompt Report of the 2014 Survey Result」 Tetsuo Noda LinuxCon/CloudOpen Japan 2015 2015年
103. 「Utilization and Development Contribution of Open Source Software in Japanese IT Companies: An Exploratory Study of the Effect on Business Growth (2nd report based on 2014 survey)」 Terutaka Tansho and Tetsuo Noda The Joint International Symposium on Open Collaboration, OpenSym 2015, San Francisco 2015年
104. 「しまねOSS推進協議会によるOSS普及に関わるアクターズネットワーク形成の事例研究」 本田正美・野田哲夫 情報システム学会 第11回全国大会・研究発表大会 2015年
105. 「オープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献が企業経営に及ぼす影響に関する研究(第3報)」 丹生晃隆・野田哲夫 経営情報学会 2015年春季全国研究発表大会 2015年
106. 「オープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献が企業経営に及ぼす影響に関する研究(第4報)」 丹生晃隆・野田哲夫 経営情報学会 2015年秋季全国研究発表大会 2015年
107. 「地域のIT産業振興政策とその効果の研究 -島根県松江市のオープンソースを活用した地域IT産業振興策と地域イノベーション効果-」 野田哲夫・丹生晃隆 社会情報学会 2015研究大会 2015年
108. 「中国地方における情報サービス産業集積に関する研究 ~オープンソースプログラミング言語 Ruby が及ぼす影響の観点から~」 谷花圭介・野田哲夫 日本計画行政学会第38回全国大会 2015年
109. 「A Study of the Effect on Business Growth by Utilization and Contribution of Open Source Software in Japanese IT Companies」 Tetsuo Noda and Terutaka Tansho 10th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2014 2014年
110. 「Effect on Business Management by Utilization and Contribution of Open Source Software in Japanese IT Companies 」 Tetsuo Noda LinuxCon/CloudOpen Japan 2014 2014年
111. 「Effect on Business Management by Utilization and Contribution of Open Source Software in Japanese IT Companies 」 Tetsuo Noda Open World Forum 2014 2014年
112. 「Utilization and Development Contribution of Open Source Software in Japanese IT Companies: An Exploratory Study of the Effect on Business Growth」 Terutaka Tansho and Tetsuo Noda International Symposium on Open Collaboration (OpenSym 2014). ACM, 2014 2014年
113. 「オープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献が企業経営に及ぼす影響に関する研究 -活用・開発貢献の有無による企業群の差異-」 丹生晃隆・野田哲夫 経営情報学会2014年秋季全国研究発表大会 2014年
114. 「オープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献が企業経営に及ぼす影響に関する研究(第2報)」 丹生晃隆・野田哲夫 経営情報学会2014年春季全国研究発表大会 2014年
115. 「オープンソース・ソフトウェアの活用と開発貢献の研究 -2012年度調査と2013年度調査の比較研究-」 野田哲夫 丹生晃隆 社会情報学会2014研究大会 2014年
116. 「日本のIT企業におけるOSSの活用・開発貢献に関する研究」 丹生晃隆・野田哲夫 OSS研究動向セミナー 2014年
117. 「A Case Study of the Collaborative Approaches to Sustain Open Source Business Models」 Shane Coughlan, Tetsuo Noda and, Terutaka Tansho Joint International Symposium on Wikis and Open Collaboration (WikiSym + OpenSym 2013). ACM, 2013 2013年
118. 「Data Twist: An experimental script family to twist Open Data into new shapes」 Shane Coughlan, Kana Fukuma, Tetsuo Noda , and Yasumichi Hanagata Joint International Symposium on Wikis and Open Collaboration (WikiSym + OpenSym 2013). ACM, 2013 2013年
119. 「Effect of a Regional-Industrial Promotion Policy through Open Innovation - Analysis of Effects of Open Source Software in Japanese IT companies’ business growth, with special reference to the "Region"」 Tetsuo Noda 3rd International Conference on Application of Information and Communication Technology and Statistics in Economy and Education 2013年
120. 「Effect on Business Growth by Utilization and Contribution of Open Source Software in Japanese IT Companies」 Tetsuo Noda, Terutaka Tansho, and Shane Coughlan 9th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2013 2013年
121. 「Empirical Study of the Relation between Open Source Software Use and Productivity of Japan's Information Service Industrie」 Keisuke Tanihana and Tetsuo Noda 9th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2013 2013年
122. 「How Engaging with Open Source Software Affects Business Growth in Japanese IT Companies」 Tetsuo Noda LinuxCon/CloudOpen Japan 2013 2013年
123. 「IT Industry Development and the Role of Local University -The Case of Ruby Programming Course at Shimane University-」 Yoshiyuki Matsuura, Tetsuo Noda, Naomi Takashimizu, and Mikiyo Satoh ICIM 2013 -10th International Conference on Innovation and Management 2013年
124. 「Multiple Dimensions of Proximity and their Interaction and Impact on Regional Innovation」 Mikiyo Satoh and Tetsuo Noda e-CASE & e-Tech 2013: 2013 International Conference on e-Commerce, e-Administration, e-Society, e-Education, and e-Technology 2013年
125. 「オープンソース・ソフトウェアの活用・開発貢献が企業経営に及ぼす影響に関する研究」 丹生晃隆・野田哲夫 経営情報学会2013年春季全国研究発表大会 2013年
126. 「集合知によるビジネスモデルの学際的研究~オープンソース研究の展開を通じて」 野田哲夫 社会情報学会・情報政策研究会 2013年
127. 「知の共有化モデル=オープンソース・ソフトウェアの活用と開発貢献の研究」 野田哲夫・丹生晃隆 社会情報学会 2013研究大会 2013年
128. 「Development Style of Open Source Software and Innovation of Business Enterprises」 Tetsuo Noda, Terutaka Tansho, and Liming Cai 2012 International Conference on Innovation, Trade and Economics 2012年
129. 「Development Style of Open Source and Economies of Connection」 Keisuke Tanihana and Tetsuo Noda 8th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2012 2012年
130. 「Evolution of Business Strategy by Open Source License」 Tetsuo Noda and Shane Coughlan OSS Workshop at Hitotsubashi University 2012年
131. 「Open Source License and Transition of Governance in Business Enterprises」 Tetsuo Noda, Liming Cai, and Shane Coughlan 2012 International Conference on Business, Management and Governance 2012年
132. 「Study of Open Innovation and the Development Style of Open Source」 Tetsuo Noda and Liming Cai 中国 清華大学 公共管理学院セミナー 2012年
133. 「The Development Style of Open Source Software (a figuration of Open Innovation), and the Methodology of Estimating the Productivity of Business Enterprises」 Tetsuo Noda, Terutaka Tansho, and Liming Cai Joint UNU-MERIT/School of Governance Seminar 2012年
134. 「The Effect of Open Source Licensing on the Evolution of Business Strategy」 Tetsuo Noda, Terutaka Tansho, and Shane Coughlan 8th IFIP WG 2.13 International Conference, OSS 2012 2012年
135. 「オープンイノベーションの経済効果と地域情報産業振興策―島根県・松江市を例として―」 谷花佳介・野田哲夫 日本計画行政学会第27回中国支部大会 2012年
136. 「オープンソース・ソフトウェアの市場価値と情報サービス産業の生産性に関する実証分析とその考察」 谷花佳介・野田哲夫 社会情報学会 2012研究大会 2012年
137. 「地域における情報サービス産業振興-「Ruby City Matsue」プロジェクトへの実証的接近-」 谷花佳介・野田哲夫 中四国商経学会第53回(2012年)大会 2012年
138. 「地域イノベーションにおける多面的近接性と相互作用」 佐藤美樹代・野田哲夫・丹生晃隆 社会情報学会 2012研究大会 2012年
139. 「Empirical Case Study of Measuring Productivity of Programming Language Ruby and Ruby on Rails」 Tetsuo Noda, Chi Jia The Sixth International Conference on Software Engineering Advances, ICSEA 2011 2011年
140. 「Management and Governance of Open Practices: Opportunities and Experiences beyond Open Source Software」 Jan Ljungberg, Björn Lundell, Tetsuo Noda, Walt Scacchi The 7h International IFIP WG 2.13 Conference on Open Source Systems, OSS 2011 2011年
141. 「Open Source Policy and Reagional Indutrial Promotion」 Tetsuo Noda and Chi Jia 中国 清華大学 公共管理学院セミナー 2011年
142. 「Open Source Programming Language Ruby and Ruby City MATSUE Project」 Tetsuo Noda, Terutaka Tansho and Jia Chi Second Open Source Research Workshop in East Asia 2011年
143. 「Ruby City MATSUE Project: Regional Industrial Promotion through Open Source and Industry- University-Government Cooperation」 Tetsuo Noda and Liming Cai Academia Sinica Open Source Seminar 2011年
144. 「Standing Situations and Issues of Open Source Policy in East Asian Nations」 Tetsuo Noda, Terutaka Tansho and Shane Coughlan The 7h International IFIP WG 2.13 Conference on Open Source Systems, OSS 2011 2011年
145. 「オープンソース・ソフトウェアと情報サービス産業の生産性」 谷花佳介・野田哲夫 日本社会情報学会2011合同研究大会 2011年
146. 「テレビ電話とコールセンターを利用した中山間地域における高齢者のICT利活用と生活支援の可能性」 賈馳・野田哲夫 日本社会情報学会2011合同研究大会 2011年
147. 「プログラミング言語Rubyが拓く新マーケットの可能性」 野田哲夫 画像電子学会 第39回 年次大会 2011年
148. 「地域における情報化の経済効果 -島根県を例とした定量的把握-」 谷花佳介・ 野田哲夫 中四国商経学会第52回(2011年)大会 2011年
149. 「島根大学における教養科目としてのRubyプログラミング教育」 高清水直美・野田哲夫 情報処理学会 コンピュータと教育研究会 112回研究発表会 2011年
150. 「A Study on the Motivation Factors of the Open Source Software Developers with Special Reference to the "Region"」 Terutaka Tansho and Tetsuo Noda The 6th International IFIP WG 2.13 Conference on Open Source Systems, OSS 2010 2010年
151. 「Open Source Introducing Policy and Promotion of Regional Industries in Japan」 Tetsuo Noda and Terutaka Tansho The 6th International IFIP WG 2.13 Conference on Open Source Systems, OSS 2010 2010年
152. 「プログラミング言語Rubyと地域産業振興」 野田哲夫 IEEE学会広島支部学生シンポジウム 2010年
153. 「地方自治体におけるオープンソース導入政策の効果の検証」 野田哲夫 日本社会情報学会2010合同研究大会 2010年
154. 「Regional Industrial Promotion through Open Source Software by Local Government in Japan」 Tetuo Noda and Terutaka Tansho The 5th International IFIP WG 2.13 Conference on Open Source Systems 2009年
155. 「オープンソース・ソフトウェアの開発モチベーションにおける地域性の考察」 丹生晃隆・野田哲夫 中四国商経済学会第47回大会 2009年
156. 「オープンソース・ソフトウェアの開発モチベーションに関する考察」 野田哲夫 日本社会情報学会2009合同研究大会 2009年
157. 「オープンソースソフトウェア内輪話」 野田哲夫 日本ソフトウェア科学会第26回大会 2009年
158. 「Ruby City MATSUE Project: Regional Industrial Promotion through Open Source and Industry-University-Government Cooperation」 Tetsuo Noda, Terutaka Tansho International Open ICT Summit General Session 2008年
159. 「オープンソースの開発方式とコミュニティの労働の経済学」 野田哲夫 経済理論学会第56回大会 2008年
160. 「オープンソース・ソフトウェアの生産性と地域情報産業振興」 野田哲夫 2007年度日本社会情報学会合同研究発表大会 2007年
161. 「産官学連携による実践的人材育成の取組み」 平川正人、野田哲夫 第11回学術情報処理研究集会 2007年
162. 「オープンソース・ソフトウェア(OSS)と地域の情報産業の動向」 野田哲夫 中四国商経学会 第47回大会 2006年
163. 「ソフトウェア生産のオープン化とソフトウェア労働のバザール型管理」 野田哲夫 経済理論学会第54回大会 2006年
164. 「地域社会開発・産業開発のネットワーク連関」 野田哲夫 NEAR(北東アジア地域研究センター)国際シンポジウム2001 2001年
165. 「コンピュータを活用した聴覚障害者のための筆記通訳支援システム 」 野田哲夫・渡辺哲也 日本電子工業振興協会(JEIDA)高齢者・障害者支援型情報システム開発事業成果発表会 2000年
166. 「山陰地方の現状と課題~情報を考える~ 」 野田哲夫 第5回島根大学・鳥取大学合同シンポジウム 1999年
167. 「インターネット上のデジタル・マネーの流通による市場機構の変化 」 野田哲夫 経済理論学会第44回大会 1996年
168. 「情報の商品化と人間労働 」 野田哲夫 経済理論学会第38回大会 1991年

委員会・学会役員等

1. 中四国商経学会 理事 2006年~ 2019年
2. 中四国商経学会 理事 2006年~ 2024年
3. 日本社会情報学会 学術委員会委員 2010年~ 2012年
4. Openforum Academy Fellow 2012年~ 2024年
5. Openforum Academy Fellow 2012年~ 2019年
6. 社会情報学会 学会誌編集委員会委員 2012年~ 2019年
7. 社会情報学会 研究活動委員会委員 2012年~ 2017年
8. 社会情報学会 理事 2015年~ 2017年
9. 日本計画行政学会中四国支部 理事 2016年~ 2019年
10. 日本計画行政学会中四国支部 理事 2016年~ 2024年
11. 社会情報学会 評議員 2018年~ 2020年
12. 地域デザイン学会 特命担当理事 2018年~ 2019年
13. 社会情報学会 総務委員会委員 2019年~ 2021年
14. 社会情報学会 監事 2019年~ 2023年
15. 社会情報学会 中国・四国支部 事務局長 2022年~ 2023年
16. 社会情報学会 中国・四国支部 事務局長 2023年~ 2024年

学術雑誌の編集

1. 島根大学法文学部紀要 法経学科篇 経済科学論集 委員長 publisher:島根大学法文学部 no:48
2. 島根大学法文学部紀要 法経学科篇 経済科学論集 委員長 publisher:島根大学法文学部 no:46
3. 社会情報学会 2018研究大会 論文集 委員長 publisher:社会情報学会
4. Journal of Socio-Informatics 委員長 publisher:The Society of Socio-Informatics (SSI) vol:10 no:1
5. Journal of Socio-Infomatics 委員 publisher:The Society of Socio-Infomatics vol:6 no:1
6. Journal of Social Infomatics 委員 publisher:The Japan Association for Social Informatics vol:5 no:1
7. 島根大学法文学部紀要 法経学科篇 経済科学論集 委員長 publisher:島根大学法文学部 no:39
8. Journal of Economics, Memoirs of the Faculty of Law and Literature, Shimane University; No.38 Special Issue, Open Source Technology in the Public and Private Sector 委員長 publisher:The Faculty of Law and Literature, Shimane University no:38
9. Proceeding of the Workshop: Open Source Technology in the Public and Private Sector (September 24, 2011, Korea Duksung Women's Universuty) 委員 publisher:Korea Duksung Women's Universuty, Korean Society of Management Consulting, Shimane University
10. Journal of Economics, Memoirs of the Faculty of Law and Literature, Shimane University; No.37 Special Issue, Open Source Policy and Promotion of IT Industries in East Asia 委員長 publisher:The Faculty of Law and Literature, Shimane University no:37
11. Proceeding of the Workshop: Open Source Policy and Promotion of IT Industries in East Asia (June 2, 2010, Notre Dame, IN, USA) 委員長 publisher:Shimane University Research Project Promotion Institute
12. 学術情報処理研究 No.12 2008 委員 vol:No.12
13. 学術情報処理研究 No.11 2007 委員 vol:No.11
14. 島根大学法文学部紀要 法経学科篇 経済科学論集 委員長 publisher:島根大学法文学部 no:34

学会・シンポジウム等の主催

1. 社会情報学会 2023年度第1回中国・四国支部研究発表会 実行委員長等,座長・司会 2023年
2. 社会情報学会 2023年度第2回中国・四国支部研究発表会 役員 2024年
3. 社会情報学会 2023研究大会 座長・司会 2023年
4. 地域デザイン学会 第12回全国大会 座長・司会 2023年
5. OpenSym 2022, 16th International Symposium on Open Collaboration 役員 2021年
6. 社会情報学会 2022年度第1回中国・四国支部研究発表会 実行委員長等 2022年
7. 社会情報学会 2022年度第2回中国・四国支部研究発表会 役員 2023年
8. 第52回サイバーワールド(CW)研究会「地方創生SDGsとサイバーワールド」 実行委員長等 2022年
9. 日本計画行政学会第45回全国大会 in 山口 座長・司会 2022年
10. 日本計画行政学会第45回全国大会 in 山口 座長・司会 2022年
11. 日本計画行政学会第45回全国大会 in 山口 役員 2022年
12. 11th International Conference on Application of Information Technology and Communications and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE-2021) 役員,その他 2021年
13. 6th IFIP Conference on Information Technology in Disaster Risk Reduction (ITDRR-2021) 役員,その他 2021年
14. OpenSym 2021, 16th International Symposium on Open Collaboration 役員 2021年
15. 社会情報学会 2021年度第1回中国・四国支部研究発表会 実行委員長等 2021年
16. 社会情報学会 2021年度第2回中国・四国支部研究発表会 役員 2022年
17. 10th International Conference on Application of Information Technology and Communications and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE-2020) 役員,その他 2020年
18. 5th IFIP Conference on Information Technology in Disaster Risk Reduction (ITDRR-2020) 役員,その他 2020年
19. ICTO2020: Information and Communication Technologies in Organizations and Society 役員,座長・司会 2020年
20. OpenSym 2020, 15th International Symposium on Open Collaboration 役員 2020年
21. 社会情報学会 2020年度第1回中国・四国支部研究発表会 実行委員長等 2020年
22. 社会情報学会 2020年度第2回中国・四国支部研究発表会 役員 2021年
23. 社会情報学会2020研究大会 分科会「数理・データ解析3」コメンテータ その他 2020年
24. 4th IFIP Conference on Information Technology in Disaster Risk Reduction (ITDRR-2019) 役員,その他 2019年
25. 9th International Conference on Application of Information Technology and Communications and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE-2019) 役員,その他 2019年
26. ICTO2019: Information and Communication Technologies in Organizations and Society 役員,座長・司会 2019年
27. 社会情報学会 2019年度第1回中国・四国支部研究発表会 実行委員長等 2019年
28. 社会情報学会 2019年度第2回中国・四国支部研究発表会 役員 2020年
29. 社会情報学会2019研究大会 分科会「数理・データ解析」 座長・司会 2019年
30. 社会情報学会・情報政策研究会「ポストSociety 5.0における地域教育とICTの可能性―海士町モデル以後の模索」 その他 2019年
31. 3rd IFIP Conference on Information Technology in Disaster Risk Reduction (ITDRR-2018) 役員,その他 2018年
32. 8th International Conference on Application of Information Technology and Communications and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE-2018) 役員,その他 2018年
33. AISD 2019: Artificial Intelligence in Security and Defence, session 1.3 Data and Decision making, Session Chair 2019年
34. 社会情報学会 2018年度第1回中国・四国支部研究発表会 実行委員長等 2018年
35. 社会情報学会 2018年度第2回中国・四国支部研究発表会 役員 2019年
36. 社会情報学会2018研究大会 実行委員長等 2018年
37. 社会情報学会2018研究大会 Pre-Conferenceワークショップ 「地域社会情報学へのいざない(島嶼編)」 座長・司会 2018年
38. 社会情報学会2018研究大会 エクスカーション企画・隠岐の島町の離島テレワークの取組を見学 コーディネータ 2018年
39. 社会情報学会2018研究大会 基調講演「AIとプログラミング」 座長・司会 2018年
40. 社会情報学会2018研究大会 分科会「オープンデータ・オープンガバメント」 座長・司会 2018年
41. 地域デザイン学会2018年度第7回全国大会 「地域デザイン理論」 座長・司会 2018年
42. 2017年度地域デザイン学会中国地域部会第8回研究会 実行委員長等 2017年
43. 2nd IFIP Conference on Information Technology in Disaster Risk Reduction (ITDRR-2017) 役員,その他 2017年
44. 7th International Conference on Application of Information Technology and Communications and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE-2017) 役員,その他 2017年
45. ICTO2018: Information and Communication Technologies in Organizations and Society 役員,座長・司会 2018年
46. 社会情報学会 2017年度第1回中国・四国支部研究発表会 実行委員長等 2017年
47. 社会情報学会2017研究大会 地域と政策 座長・司会 2017年
48. 地域デザイン学会2017年度第6回全国大会 地域の未来に向けたコンテクスト転換1セッション 座長 座長・司会 2017年
49. 2016年度地域デザイン学会中国地域部会第4回研究会 実行委員長等 2016年
50. 6th International Conference on Application of Information Technology and Communications and Statistics in Economy and Education (ICAICTSEE-2017) 役員,その他 2016年
51. First IFIP Conference on Information Technology in Disaster Risk Reduction (ITDRR-2016) 役員,その他 2016年
52. ICSEA 2016, The Eleventh International Conference on Software Engineering Advances その他 2016年
53. ICTO2017: Information and Communication Technologies in Organizations and Society 座長・司会 2017年
54. OSS2016, 12th International IFIP WG 2.13 Conference on Open Source Systems 役員,その他 2016年
55. OSS研究動向セミナー 2017 Tokyo/Spring 実行委員長等,座長・司会 2017年
56. 社会情報学会 2016年度第1回中国・四国支部研究発表会 実行委員長等 2017年
57. 社会情報学会2016研究大会 組織とシステム その他 2016年
58. 社会情報学会・情報政策研究会「AIネットワーク化の影響とリスク・シナリオを考える」 役員 2017年
59. 中四国商経学会 第57回大会 セッション4 座長・司会 2016年
60. ICAICTSEE 2015, 5th International Conference on Application of Information and Communication Technology and Statistics in Economy and Education 役員,その他 2015年
61. ICNDEM 2015, International Conference on Natural Disasters and Emergency Management 役員,その他 2015年
62. ICSEA 2015, The Tenth International Conference on Software Engineering Advances その他 2015年
63. OSS2015, 11th International IFIP WG 2.13 Conference on Open Source Systems 役員,その他 2015年
64. OSS研究動向セミナー 2016 Tokyo/Spring 実行委員長等,座長・司会 2016年
65. OpenSym 2015, 10th International Symposium on Open Collaboration 役員 2015年
66. 社会情報学会 2015年度第1回中国・四国支部研究発表会 実行委員長等 2016年
67. 社会情報学会2015研究大会 地域情報(地方自治体、地域コミュニティ) その他 2015年
68. 社会情報学会・情報政策研究会/日本テレワーク学会 共催企画 「テレワークの経済効果、経済成長と雇用に与える影響」 座長・司会 2015年
69. 社会情報学会・情報政策研究会「IoT推進における政策の役割を考える」 役員,座長・司会 2016年
70. ICAICTSEE 2014, 4th International Conference on Application of Information and Communication Technology and Statistics in Economy and Education 役員,その他 2014年
71. ICSEA 2014, The Ninth International Conference on Software Engineering Advances その他 2014年
72. OSS2014, 10th International IFIP WG 2.13 Conference on Open Source Systems 役員,その他 2014年
73. OSS研究動向セミナー 2014 Tokyo/Fall 実行委員長等,座長・司会 2014年
74. OSS研究動向セミナー 2015 Tokyo/Spring 実行委員長等,座長・司会 2015年
75. OSS研究動向セミナー 2014 Kyoto 実行委員長等,座長・司会 2014年
76. OpenSym 2014, 9th International Symposium on Open Collaboration 役員 2014年
77. 社会情報学会2014研究大会 役員 2014年
78. 社会情報学会2014研究大会 情報社会(国際化)部会 座長・司会 2014年
79. 社会情報学会・情報政策研究会「クールジャパン政策とその有効性」 役員 2015年
80. ICAICTSEE 2013, 3rd International Conference on Application of Information and Communication Technology and Statistics in Economy and Education 役員,その他 2013年
81. ICSEA 2013, The Eighth International Conference on Software Engineering Advances その他 2013年
82. International Conference, OSS 2013, OSS Community dynamics 座長・司会 2013年
83. OSS2013, 9th International IFIP WG 2.13 Conference on Open Source Systems 役員,その他 2013年
84. OSS研究動向セミナー 2014 Tokyo/Spring 実行委員長等,座長・司会 2014年
85. 社会情報学会・情報政策研究会「オープンデータ政策の経緯と、新たな政府IT戦略の下での今後の展望」 役員 2013年
86. 2012 International Conference on Business, Management and Governance 座長・司会 2012年
87. ICSEA 2012, The Seventh International Conference on Software Engineering Advances その他 2012年
88. OSS2012, 8th International IFIP WG 2.13 Conference on Open Source Systems その他 2012年
89. 社会情報学会2012研究大会 企業・産業・経済部会 その他 2012年
90. 社会情報学会・情報政策研究会「オープンソースと地域情報化政策の展開」 役員,座長・司会 2013年
91. 社会情報学会・情報政策研究会「ミッシングリンク -デジタル大国ニッポン再生-」 役員 2012年
92. ICSEA 2011, The Sixth International Conference on Software Engineering Advances 座長・司会 2011年
93. OSS2011, 7th International IFIP WG 2.13 Conference on Open Source Systems その他 2011年
94. Second Open Source Research Workshop in East Asia 役員,その他 2011年
95. 日本社会情報学会2011合同研究大会 e-支援システム部会 その他 2011年
96. OSS Researchers Workshop on June 28, 2010 座長・司会 2010年
97. OSS2010, 6th International IFIP WG 2.13 Conference on Open Source Systems 役員 2010年
98. Open Source Research Workshop in East Asia 実行委員長等 2010年
99. Workshop: Open Source Policy and Promotion of IT Industries in East Asia 座長・司会 2010年
100. 日本社会情報学会2010合同研究大会 企業・産業・経済情報部会 その他 2010年
101. 日本社会情報学会2009合同研究大会 電子政府部会 座長・司会 2009年
102. 第11回学術情報処理研究集会・第2分科会(情報処理教育関係) 座長・司会 2007年
103. 第2回情報系センター・交流連絡会議 実行委員長等 2007年
104. 中四国商経学会第48回大会 実行委員長等 2007年
105. 中四国商経学会第48回大会 座長・司会 2007年

学術賞受賞

1. AWARD OF EXCELLENCE, The 2018 ASIA AFRICA ICT AND DEVELOPMENT SUMMIT, EXPO AND AWARDS Prof. Noda group, Shimane University ICT Utilization for Sustainable Development and Economic Effect by Open Data in Local Government of Japan ASIA AFRICA DEVELOPMENT COUNCIL 2018年 ICT, Asia and Africa, Development
2. Distinguished Career Achievement Tetsuo Noda 学会の運営、若手研究者の育成などの貢献が認められた。 Information and Communication Technologies in Organizations and Society 2018年 Distinguished Career Achievement
3. 優秀論文賞 Mikiyo Satoh and Tetsuo Noda e-CASE & e-Tech 2013: International Conference on e-Commerce, e-Administration, e-Society, e-Education, and e-Technology  への投稿論文 Multiple Dimensions of Proximity and their Interaction and Impact on Regional Innovation  に対する優秀論文賞 Knowledge Association of Taiwan (KAT), International Business Academics Consortium(iBAC) 2013年 Regional Innovation

島根県を中心とした山陰地域に貢献する研究活動の改善の取組み

1. 山陰研究プロジェクト「コンテンツツーリズムとしてのアニメ聖地巡礼による観光振興・地域振興の課題と可能性について」をスタートさせ、情報経済学、経済政策、地域経済学、観光学の研究者は地域の行政担当者との幅広い共同研究によって聖地巡礼という観光行動をメディアの特性による視座から実態調査(アンケート調査およびヒアリング調査)と統計分析を行ってる。研究成果は国内学会(社会情報学会、中四国商経学会)の発表や研究ノート(『山陰研究』)としてまとめ情報経済、地域学、メディア学の共同研究の成果として一定の評価を得ている。
2. コンテンツツーリズムを活用した観光振興・地域振興の概念と課題を情報経済学、経済政策、地域経済学、観光学の理論的な側面から明確にした上で、その中でアニメ作品に誘発された観光行動=アニメ聖地巡礼が観光振興にとどまらず継続的な地域振興につながる課題と可能性ついて考察を行い、山陰地域を含むアニメ聖地巡礼の実態調査を通じて、その課題と可能性の考察を進めた。
3. 人口減が進む地方において、既存の資源を活用して地域課題を解決するツールの一つとしてシェアリングエコノミーの推進を政策的に進めている自治体・事業者の事例調査(アンケート調査・ヒアリング調査等)を通じて、山陰地方でのシェアリングエコノミーの持続的な展開の可能性とその課題について探求を進めた。
4. オープンデータの研究を地域に活かして広島県や鳥取県のオープンデータリーダ育成研修を進め、島根県官民データ活用推進計画策定にかかる有識者会議において島根県官民データ活用推進計画報告書もまとめあげた。
5. 「Ruby・OSSプロジェクトセンター」のセンター長としてオープンデータの研究を中心に理工系の教員を中心としたアプリケーション開発の研究と社会科学系の教員を中心とした研究を融合し学際的な研究を進め、プロジェクトの最終年度の成果としてまとめた。特に大学院生を中心に若手研究者によるプロジェクトベースでの組織的な研究を進め、研究成果を数多くの論文や国内外での学会発表に結びつけ、学部の研究水準の向上に貢献した。また地域での学会支部大会や研究会(社会情報学会、オープンソースサロン)の開催組織・発表などによって研究成果を地域社会へ還元すると同時に、地域課題の解決にも研究面から応えた。
6. 山陰研究プロジェクト「地方自治体のオープンデータの活用実態調査と政策シナリオに基づく経済波及効果の推計」においてオープンデータを活用したビジネスの現状と課題を抽出するため、オープンデータと地方公共団体の情報公開制度との関係について検証を行った。また、政府、企業、組織、および個人からのオープンアクセスできる公開データをオープンデータとして、ケーススタディによるオープンデータのビジネスアーキタイプを分類し、各ビジネスアーキタイプのビジネス可能性について分析した。
7. 株式会社パイプドビッツが運営する、政治・選挙情報サイト「政治山(せいじやま)」と協力して2016年7月29日から2017年3月31日にかけて、第24回参議院議員通常選挙における「期日前投票所の拡大」及び「共通投票所の設置」に関する共同研究を実施し、多くの自治体が「共通投票所」の設置には一定の効果を見込みながら、二重投票や不正投票を防ぐためのシステムと体制作りなどの課題の解決が必要であると考えていることなどを分析し、研究成果を学会(情報システム学会)等で発表した。
8. 山陰研究プロジェクト「地方自治体のオープンデータの活用実態調査と政策シナリオに基づく経済波及効果の推計」において地方自治体を対象として業務効率化が生み出す効果に関してアンケート調査の分析を行うことによって、オープンデータを活用した効果を計測し、また先進地ヒアリング調査を兼ねて企画した千葉市市民局担当者招聘によるセミナー(「オープンデータ活用市民セミナー」2017.2.13開催)によって先進地との差異・課題などを抽出した。 これらの研究成果を、山陰研究センター紀要を始め、国内外の学術雑誌で公刊、また国内外の学会で発表した。
9. 戦略研究、萌芽研究等によるオープンデータ研究の地域への還元を進めるため、オープンデータを活用した先進地域の各分野の研究者・関係者を招聘したシンポジウム形式のセミナー、「オープンデータのビジネス活用セミナー in 松江」(6月26日),「オープンデータ活用地方創生セミナー in 松江」(7月28日),「オープンデータ活用地方自治体セミナー in 松江」(10月9日),「オープンデータ活用企業セミナー in 松江」(11月27日)、を松江で連続して開催し、オープンデータを活用した経済効果の推計と地域マネジメントの事例調査を進め研究成果と地域社会へ還元した。
10. 科学研究費、共同研究等によるオープンソース研究の地域への還元 オープンソース・ソフトウェアの市場価値と労働生産性、活用・開発貢献に関する研究成果をオープンソースサロン(しまねOSS協議会主催)の中で定期的に報告、また「OSS研究動向セミナー」(2016.2月東京)を主催し、島根大学の研究成果を発表すると同時に、国内のOSS研究者による最先端の発表を組織し研究成果の社会への還元を進めた。
11. 戦略研究、萌芽研究等によるオープンデータ研究の地域への還元 萌芽研究と松江市との共同研究で構築を進める「松江ソーシャルネットワークマップ」の成果を「オープンデータ活用セミナー in 松江」(2014.6月)で地域社会に還元すると同時に、今後地域と共同してその活用を進める機運を醸成した。またその他にも「姿を現し始めた「共通語彙基盤」 ~オープンデータを情報交換しやすく(IPA情報処理推進機構主催、2014.6.月)、「オープンデータセミナーinしまね」(総務省中国総合通信局主催、2014.11月 松江テルサ)、日本学術会議中国・四国地区会議講演会(2014.12. 月くにびきメッセ)などで研究成果を報告した。
12. 科学研究費、共同研究等によるオープンソース研究の地域への還元 オープンソース・ソフトウェアの市場価値と労働生産性、活用・開発貢献に関する研究成果をオープンソースサロン(しまねOSS協議会主催)の中で定期的に報告、また「OSS研究動向セミナー」(2014.7月 京都、2014.9月東京、2015.2月東京)を主催し、島根大学の研究成果を発表すると同時に、国内のOSS研究者による最先端の発表を組織し研究成果の社会への還元を進めた。
13. オープンデータとRubyを活用したアプリケーションの開発 「Rubyプログラミング」および「開発フレームワーク」を通じて、RubyとRuby on Railsを用いてオープンデータをWeb上の地図にプロットし,可視化するシステムを開発した。大学内のデータとしては「Wi-Fiルータ設置情報」「AED設置情報」「樹木データ」「ごみ箱とリサイクルステーションデータ」などに位置情報を計測して付加・地図表示に適したフォーマットに整形することでコンテンツを作成し、また「松江市の避難所マップ」も作成した。